退職の方法は？やり方や注意点を解説

勤めている会社を退職するにあたり、「退職届を出すタイミングがわからない」「なるべくスムーズに辞めたい」と悩む方も多いでしょう。

退職をするためには、事前に方法を確認しておくことが重要です。

この記事では、退職の方法や注意点を解説します。
また、退職をするうえで、よくある疑問も紹介しています。
これから退職をしようと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

会社を退職する方法・やり方は？

退職する際は、就業規則に記載されているやり方に沿って進めることが大切です。
順序や方法を把握していないと手続きが滞り、思うように進まない可能性があります。

また、退職届が受理されたあとの動きも重要です。
スムーズに退職をするために、手順を確認しておきましょう。

退職を伝える時期は就業規則を確認

いきなり退職届を提出しても、受理されずに手続きが難航する可能性があります。
なぜなら、就業規則には「退職日の〇ヵ月前までに、退職届を提出すること」などの文言が記載されている場合があるからです。

退職を決意したら、まずは就業規則を確認しましょう。
また、退職の手続きや流れは下記の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

ただし、繁忙期に退職の意向を伝えることは避けるべきでしょう。
上司が忙しく、取り合ってもらえない恐れや、業務の引継ぎがスムーズに行えないリスクがあるからです。

時期やタイミングを考慮しつつ、退職に関する準備を進めましょう。

納得してもらえる退職理由を考えておく

退職理由は、なるべく前向きな内容に変換して伝えることをおすすめします。

ネガティブな理由だけを伝えても、相手は良い気分にはなりません。
また、不満点を改善すると言われ、退職を引き止められる可能性も考えられます。

今の上司や同僚とは、転職後に取引先として再度顔を合わせるかもしれません。
辞職の意思を伝える前に、納得してもらえる理由を考えておきましょう。
退職理由とともに、これまでの感謝やお世話になったことへのお礼の気持ちも同時に伝えるのが、スムーズに受け止めてもらうコツです。

直属の上司に辞める旨を伝える

直属の上司を越えて、いきなりさらに上の立場の人や人事部に辞めることを伝えるのは避けるべきです。
部下からの相談や報告もなかったとなれば、疑念を抱かれても仕方がありません。

まずは直属の上司にアポをとり、辞める旨を伝えましょう。
スムーズに退職するためにも、きちんと配慮した手順を踏むべきです。

期日までに退職届を提出する

上司に退職する意向を伝えたあとは、退職届を提出しましょう。
目安として、退職日の1ヵ月前までに提出するケースが多いです。
ただし、退職の就業規則は会社により異なるため、確認をしてください。

退職届はパソコンから所定のフォーマットを出力して記入するケースや、自分自身で作成するケースなどさまざまです。
提出方法も、直接渡すかメールに添付して送付するかなど会社によって異なります。
会社で用意された書式や方法がないか、調べておきましょう。

なお、一般的な退職届のテンプレートは以下の記事で紹介しています。
勤務先に所定の書式がない場合は、ぜひ参考にしてください。

業務の引き継ぎをする

辞めたあとに周囲に迷惑がかからないよう、責任を持って業務の引き継ぎをしましょう。
引き継ぐ手順や連絡先などの内容は、口頭だけではなく、文書として残しておくことをおすすめします。

職種によっては、取引先への挨拶も必要です。
事情を説明して後任を紹介しておくと、自分が辞めたあとでも良好な関係が続くでしょう。

残っている有給を消化する

有給の残日数を確認し、退職日までにできる限り消化できるように相談しましょう。
その際、業務の引き継ぎが不十分なまま有給休暇に入ることのないよう、事前に計画を立てておくことが重要です。

退職日から逆算して有給消化をすると、退職日と最終出社日が異なるケースもあります。
最終出社日がいつになるのかも、忘れずに確認しておきましょう。

返却物や退職後の手続きを確認

退職してから慌てることがないよう、会社への返却物や、退職後の手続きを把握しておくことも重要です。
主な返却物としては、会社の鍵や備品、社章などが挙げられます。
返却方法や期日も併せて確認が必要です。

デスクやロッカーに置いている私物も、忘れずに持って帰ってください。
その際、次の人が気持ち良く使えるように清掃もしておきましょう。

退職後には、健康保険の切り替えや、失業保険の受給手続きなどが必要です。
会社から手続きに関する書類を受け取ったら、管轄の役所やハローワークで手続きを行いましょう。

退職方法についてよくある疑問

退職届と退職願の違いや、確定拠出年金に加入している場合の手続きなど、退職方法についてのよくある疑問を紹介します。

会社に引き止められたり、退職届が受理されない場合の対処法も解説するので、ぜひ参考にしてください。

退職願と退職届の違いは？

退職願とは、その名のとおり退職を願い出る文書です。
退職の意向を口頭で伝えることを認めている会社では、提出は必須ではありません。

退職届は、辞める意思を伝えたあとに、正式に提出する書類です。
提出先やフォーマットは会社によって違うため、それぞれご確認ください。
事前に相談もなく、いきなり退職届を出すとトラブルに発展する恐れもあるため、注意しましょう。

辞表は、会社役員、または公務員が辞めるときに提出する書類です。
会社員として務めている場合は、出す必要はありません。

会社に退職を引き止められたら？

会社から引き止めを受けた際には、退職への強い意思と、今までの感謝の気持ちを伝えてしっかりと断りましょう。
ただし、相手にきつく聞こえてしまう言い方は良くありません。

例えば看護師の場合、さらに専門分野の知識を身につけたいなど前向きな理由をアピールすると、快く送り出してくれる可能性が高まります。
円満に退職するためにも、感情的になることなく、落ち着いた口調で丁寧に伝えましょう。

退職届が受理されないときは？

基本的に、会社側は労働者の退職の意思を拒否することはできません。
法律上、雇用の定めがない正社員は、退職の申し出から2週間が経過すると、雇用関係が終了します。

しかし、就業規則のとおりに手続きを進めたほうが、トラブルに発展する可能性も少ないといえます。
直属の上司が退職届を拒むといった場合には、さらに上の上司か、人事部に相談するのも一つの方法です。

確定拠出年金に加入している場合は？

企業型DC（確定拠出年金）に加入している人が退職する場合、転職先で企業型DC（確定拠出年金）に加入できるかどうかで手続きが異なります。
転職先で企業型DCが導入されている場合は、移換が可能なので転職先に確認しましょう。

転職先に企業型DCの導入がないときは、自分自身でiDeCo（個人型確定拠出年金）に移換手続きを行います。
原則として60歳までは資金の引き出しができませんが、やむを得ないケースなど、条件によっては脱退一時金を受け取れることもあります。
詳しくは、運用している金融機関にお問い合わせください。

退職の仕方を確認してスムーズに辞めよう

退職方法は会社によって異なります。
基本的には、就業規則に沿って手続きを進めることが重要です。

退職届をいきなり出すのではなく、まずは直属の上司に退職意思を伝えましょう。
そのあと、決まったフォーマットがないかを確認し、期限までに退職届を提出するのが一般的な流れです。

また、退職届が受理されたあとは、業務の引き継ぎや会社への返却物の確認も必要です。
事前にやり方を確認して、スムーズな退職をめざしましょう。