履歴書の職歴にアルバイト歴は書く？ケース別に書き方を紹介

履歴書の職歴にアルバイト歴を書くかどうかは、職歴によって判断します。
応募先とアルバイトでの経験に関連性があり、応募先での業務に経験を活かせる場合には、アルバイト歴を記載したほうが即戦力アピールにつながります。

しかし関連性といっても、どのくらいまでならアピールしても大丈夫なのか、不安に感じる方もいるのではないでしょうか。
今回は、履歴書の職歴にアルバイト歴を書くかどうかをケース別に解説します。

履歴書の職歴欄にアルバイト経験は含めて良い？

履歴書の職歴欄にアルバイト経験を含めて良いかどうかは、応募先での仕事に役立つ経験であるかどうかと、応募者の職歴によって判断が異なります。
職歴欄にアルバイト経験を記載するうえで、優先したいのは応募先での仕事に役立つ経験です。
例えば、人と対面する機会が多い仕事に応募する場合は、接客でのアルバイト経験を記載したほうが好印象につながります。

そして、関連性は低くてもアルバイト以外の職歴がない場合には、職歴にアルバイト歴を記載しましょう。
ただし、すぐにやめてしまったアルバイトは記載しないほうが無難です。
少なくとも一ヵ月以上継続したアルバイトを記載しましょう。

【ケース別】履歴書の職歴欄：アルバイト歴の書き方

ここからは、ケース別に履歴書の職歴欄でのアルバイト歴の書き方を紹介します。
学生、社会人といった立場と、アルバイト歴の有無ごとに紹介するので、自分に当てはまる項目を確認してください。

学生でアルバイト経験がある場合：アルバイト経験を記入する

学生でアルバイト経験がある場合は、内容に関わらずアルバイト経験を記入します。
なぜなら、応募担当者にとってはアルバイトの内容よりも、アルバイト経験があるとわかることが大切だからです。

複数のアルバイト経験がある場合は、継続できたアルバイトを優先して記入しましょう。
短期バイトや日雇いなどを複数経験している人は、応募先に関連性が高い内容を優先して記入します。
また、飲食店や小売店でのアルバイト経験は、一目でわかりやすいよう、店名まで記入します。

学生でアルバイト経験がない場合：職歴なしと記入する

学生でアルバイト経験がない場合には、職歴欄には「職歴なし」または単に「なし」と記入します。
書く内容がない場合でも、空欄にせずに記入するようにしましょう。

なぜなら、空欄では職歴がないのか書き忘れているだけなのか、判断がつかないためです。
採用担当者が一目で判断できるように、空欄は避けるようにしましょう。

履歴書に空欄を作らないことは、マナーでもあります。
採用担当者の考え方によっては、空欄で印象が悪くなることも考えられると覚えておきましょう。

社会人：臨機応変に職歴を記入する

社会人の場合は、正社員経験の有無や応募先の雇用形態によって、どのような対応をするかが異なります。
仕事経験の有無にあわせて、それぞれのケースを確認しましょう。

社員経験がない場合

基本的に正社員志望の場合は、アルバイト経験を記載しません。
しかし、応募先へのアピールにできる場合はアルバイト経験を記載します。
例えば、3ヵ月以上継続した場合や社会保険に加入した場合、そして応募先の仕事内容と関連性があるアルバイト経験です。
アルバイト経験が長かったり、アルバイト経験が応募先の役に立つ、または自己PRになる経験であれば記載しましょう。

社員経験とアルバイト経験どちらもある場合

正社員経験とアルバイト経験のどちらもある場合は、正社員経験と社会保険に加入していたアルバイト経験を職歴に書きます。
正社員経験・アルバイト経験ともに、入社年・正式社名を職歴に記入しましょう。
在職中の場合は期間を「現在に至る」とし、離職している場合は「一身上の都合により退職」や「会社都合により退職」と記入します。

また、社会保険に加入していたアルバイト先は、入社後に雇用保険の手続きをする際に履歴が会社に知られることになります。
不要なトラブルを避けるためにも、社会保険に加入していたアルバイトは、職歴に記載しておきましょう。

社員経験とアルバイト経験どちらもない場合

社員経験もアルバイト経験もない場合は、「職歴なし」または「なし」と記入します。
書き忘れとみなされる可能性があるため、職歴欄を空欄にしてはいけません。
採用担当者が一目で、職歴がないとわかるように、ひと言記入しておきましょう。

アルバイト経験を履歴書の職歴に書くときのポイント

ここからは、アルバイト経験を履歴書の職歴に書くときのポイントを紹介します。
ポイントは、以下のとおりです。

• 雇用形態がわかるように記入する
• 見やすさに配慮しながら書く

次の項目からは、それぞれのポイントを詳しく解説します。

雇用形態がわかるように記入する

アルバイト経験を職歴に記入する際には、雇用形態がわかるように記入します。
入社の後に「（アルバイト）」と記載しておくと、社員ではなくアルバイトで勤務していたことが一目瞭然です。

また、すでに退職している場合には、退職した年月と簡単な理由を添える必要があります。
退職理由は詳細を記載する必要はなく、自己都合の場合には「一身上の都合により退職」と記入することが一般的です。

見やすさに配慮しながら書く

採用担当者が確認する履歴書は、見やすさに配慮することが大切です。
短期間にいくつものアルバイトを経験している場合などは、まとめて書く、あるいは省略して書くなどの工夫が必要になります。

同時期に掛け持ちでアルバイトをしていた場合には、「〇〇株式会社　他2社で勤務」のようにまとめると見やすさの確保が可能です。
また、短期で複数のアルバイトを経験した場合には、明確な退職理由も説明できるように準備しておきましょう。

アルバイト経験を履歴書の職歴に記載する際の関する注意点

アルバイト経験を履歴書の職歴に記載する際の注意点は、以下のとおりです。

• 職歴詐称は内定取り消しや懲戒解雇になる恐れがある
• 企業名・店舗名などは正式名称で書く
• 1年未満の在籍でも社会保険に加入していたなら記載する

次の項目からは、それぞれの注意点を詳しく解説します。

職歴詐称は内定取り消しや懲戒解雇になる恐れがある

職歴詐称は、内定取り消しや懲戒解雇になる恐れがあります。
なぜなら、職歴詐称によって雇用主からの信頼を失うためです。

職歴詐称は、入社後に雇用保険などの手続きをする際に発覚します。
他にも、履歴書をもとに話をしていると、話が合わない部分がでてきて職歴詐称が発覚するといった事態も少なくありません。
また企業によっては、履歴書に虚偽がないかどうかを確認する場合があります。

企業名・店舗名などは正式名称で書く

職歴を記入する際には、企業名・店舗名は正式名称で書きます。
履歴書では、（株）と略したり、（有）と略してはいけません。

他にも、株式会社や有限会社が前なのか後ろなのかといった部分にも注意しましょう。
部署名や課名なども、同じように正式名称で記入します。

1年未満の在籍でも社会保険に加入していたなら記載する

社会保険に加入していたなら、1年未満の在籍でも記載します。
なぜなら、社会保険に加入していた場合には、雇用保険の手続きをする際に履歴が発覚するためです。

アルバイトで社会保険に加入していた場合だけでなく、正社員を短期間で退職した場合も同様となります。
履歴書に記載していないことがあとから発覚すると、印象が悪くなるため注意しましょう。

履歴書の職歴はアルバイト歴も書いたほうが良い場合がある

今回は、履歴書の職歴にアルバイト歴を書くかどうかを紹介しました。
職歴にアルバイトを含めるかどうかは、ケースごとに判断が異なります。
自分の状況や応募先の雇用形態などによって、臨機応変に判断することが大切です。
ケースに応じて職歴を記入して、好印象をめざしましょう。