退職のタイミングでおすすめの時期は？スケジュールや注意点を紹介

会社を辞めることを決心したものの、退職時期に迷うという方は少なくありません。
退職時期を決めるにあたって「給与面で損をしたくない」「人間関係のトラブルを生みたくない」など、優先したいことは人それぞれです。
では、これらの希望を叶えつつ退職できる適切なタイミングはいつなのでしょうか。

本記事では、おすすめの退職タイミングと退職までの具体的な流れを解説します。
自身の退職スケジュールを立てる際の参考にしてみてください。

おすすめの退職タイミング3選

退職におすすめのタイミングとして、以下の3つが考えられます。

• ボーナス支給後
• 転職先決定後
• 仕事の閑散期

自分の価値観や退職後の生活をふまえつつ、慎重に時期を決めていきましょう。
それぞれの退職時期のポイントを紹介します。

ボーナス支給後

退職の際に給与面で損したくない場合は、ボーナスの支給後のタイミングを選ぶと良いでしょう。
具体的な退職のスケジュール例は以下のとおりです。

• 夏のボーナス（6月）支給後に退職する場合

夏のボーナス支給が6月の企業であれば、ボーナス支給後の7月に退職交渉を行います。
そのあと1ヵ月半程度かけて業務の引き継ぎや有給の消化を進め、9月くらいには退職ができるようスケジュールを組むのが堅実です。

また、転職活動に必要な期間は平均3ヵ月といわれています。
退職後に転職したい場合は、退職を交渉する7月には転職先が決まるよう4月くらいから転職活動をスタートすると良いでしょう。

なお、夏と冬どちらのボーナス支給後に退職しようか悩んでいる場合、求人数が比較的多い時期に転職活動をスタートできる冬のボーナス後を選ぶという手段もあります。

ボーナスの査定期間・支給規定を確認する

ボーナス支給後に退職する場合は、ボーナスの査定期間や支給規定を確認しましょう。
ボーナスの支給規定は会社ごとに異なり、算定日に在籍していること、支給日の数週間後まで在籍していることなどさまざまです。

また、ボーナスの査定項目に「将来への期待値」を入れている会社も珍しくありません。
そのような場合、ボーナス支給前に退職の意思表示をしてしまうと、将来への期待値が下がるとしてボーナスを減らされる可能性があります。

満額のボーナスをきちんと受け取るためにも、ボーナスが支給されてから退職交渉をするのが望ましいでしょう。

ボーナス支給1〜2週間後に退職届を出す

ボーナスを満額受け取れたからといって、その直後に退職届を出すとボーナスのもらい逃げと誤認され、同僚や上司などから印象が悪くなってしまう恐れがあります。
円満退職をめざしたいのであれば、ボーナス支給日から2週間程度期間を空けてから会社に退職の意思表示をしましょう。
退職はその1〜2ヵ月後を目途に設定するのがベターです。

なお、退職の意思を示した結果ボーナスの返還を求められても、応じる必要はありません。
従業員に対して違約金や賠償金を求める行為は、労働基準法で禁止されています。

転職先決定後

転職を考えている場合は、志望企業から内定が出てから退職するようにしましょう。
転職活動に必要な期間は平均3ヵ月程度と先述しましたが、スキルや転職希望の条件によってこの期間は変動します。
場合によっては、転職先が決まるまでに半年～1年以上かかるかもしれません。

転職前に退職をしてしまうと、転職活動が難航した際に無職期間が長くなり、精神面でも金銭面でも追い詰められる可能性があります。
現在の仕事と並行して転職活動するとなると大変な場面もありますが、自分の選択に後悔しないためにも、勢いで退職することは避けましょう。

転職先の都合を優先する

無事内定が出ると、転職先から入社時期を指定される場合があります。
現在の勤務先の状況によっては退職日と入社日の調整で難航することも予想されますが、そのときは転職先の都合を優先して退職日を決めましょう。

今までお世話になった会社だからこそ、職場の人に迷惑をかけない時期に入社日を調整しようと考える方もいるかもしれません。
しかし、入社日を後ろ倒しにすることで今後お世話になる会社の負担になりかねないほか、希望日に入社可能な応募者の内定を優先される恐れもあります。

気持ち良くスタートを切るためにも、できる限り転職先の都合を優先してみてください。

退職から入社までの空白期間を作らない

転職先が決定している場合は、入社日の前日を退職日にしましょう。
退職から入社までの間に空白期間があると、健康保険や年金などの手続きを自分自身で済ませなければいけません。
一方、退職後にすぐ転職する場合、こうした手続きは転職先の会社が行ってくれるため、会社から求められた書類を提出するのみで完結します。

退職からしばらくは働かずゆっくりする時間を作りたい方は別ですが、そうでない場合は退職日と入社日の期間を空けないほうが良いでしょう。

仕事の閑散期

退職日の希望が特にない、また転職の予定もないという場合は、会社の閑散期に退職できるよう調整することをおすすめします。
繁忙期は会社全体が忙しく、退職の申告がしにくい雰囲気であったり、仮に退職が決定していても業務の引き継ぎがスムーズに進まなかったりしやすいためです。

会社の都合に配慮した行動を心がけることで、円満退職をめざしやすくなります。

退職を伝えるタイミングもスケジュールを立てて決める

退職時期の目安を立てたら、会社に伝える具体的なタイミングを決めていきましょう。
退職までに必要な準備を把握したうえで、逆算してスケジュールを立ててみてください。

一般的な退職のスケジュールは次のとおりです。

1. 退職の申告：退職の1〜3ヵ月前
   直属の上司に退職の意思を伝えましょう。
   上司への退職申告については、のちほど紹介します。
2. 退職日の決定：退職日の1ヵ月以上前（就業規則により変動あり）
   会社での承認フローなどを経て退職が決定したら、退職日を上司と交渉します。
   退職届が必要な場合は、この段階で作成し提出しましょう。
3. 業務の引き継ぎ・有休消化：退職の1ヵ月前〜退職日前日
   退職日までに社内での業務の引き継ぎを実施し、有休消化に入ります。
4. 退職日
   セキュリティーカードなど会社への返却物をすべて引き渡し、忘れ物がないか最後に確認して退職です。

会社には退職の1〜3ヵ月前に伝えるのが理想

スケジュールに余裕を持って、退職の1〜3ヵ月前には会社へその旨を申し出ましょう。
法律上は退職の14日前までに伝えていれば問題ないものの、急に退職者が出ることで会社側に大きな負担がかかります。
退職を決めたらまずは会社の就業規定を確認し、可能な限り規定に則る形で退職を申告するのがマナーです。

また、業務の引き継ぎや有休消化にも一定の時間を要するため、それらに必要な期間もふまえた退職スケジュールを相談しましょう。

上司のスケジュールを考慮する

上司に退職の意思を伝える際は、事前に「お話したいことがありますので、10分ほどお時間いただけますでしょうか」などとアポイントをとっておきましょう。
アポをとる際も、業務中の忙しい時間帯よりは昼休み中や就業後など、比較的落ち着いている時間を選ぶと上司の都合に配慮できます。

また、落ち着いた時間帯を選ぶことでお互いに他の業務に気をとられず、じっくりと話し合いができるでしょう。

同僚に伝える時期は上司と相談して決める

同僚に退職を伝えるタイミングは、上司と相談して決める必要があります。
自己判断で言いふらしてしまうと、思わぬトラブルを招いてしまう可能性があるためです。

また、上司よりも先に同僚へ退職の相談をすることも避けます。
社内で噂になった結果、自分から直接話す前に退職の話が上司の耳に入ってしまうと、社会人マナーを疑われるうえに心象も良くありません。
最後までお互い気持ち良く仕事ができるよう、配慮を怠らないようにしましょう。

退職に最適なタイミングを考えて計画的に動こう

退職に最適なタイミングとしては、ボーナス支給後・転職先の決定後・仕事の閑散期の3パターンが挙げられます。
ボーナスを満額受け取りたい場合には、査定期間や支給規則を確認しておきましょう。

ボーナスのもらい逃げのほか、繁忙期や転職先の入社日を考慮しない退職などはトラブルにつながりかねないため注意が必要です。
自分の希望だけでなく会社側の事情も考慮しつつ、計画的に退職を進めてみてください。