転職活動で内定を保留するときのポイントは？メールの例文も紹介

「第一志望ではない企業から先に内定をもらってしまった」
「他の選考結果を待ったうえで転職先の企業を決めたい」
「現職の退職手続きが難航していてなかなか退職日が決まらない」
など、採用内定を受けながら、しばらく保留したい理由はさまざまです。

そのような場合にも、企業側にマイナスなイメージをできるだけ与えることなく内定の保留をしたいものです。
この記事では、転職活動において内定を保留にするときのポイントと、実際に使用できるメールの例文をご紹介します。

転職で内定を保留したいときに知っておくべきポイント

転職活動のなかで複数社を受けている場合、他の企業の選考結果を待ちたいときなどには内定の保留を検討します。
内定を保留にする場合のポイントとしては、以下に紹介する4つのことがあげられます。

どれくらい待ってもらえるのか

内定を保留できる期間は、企業の選考状況や採用状況によって異なります。
企業側から内定連絡とともに、「〇月〇日までに回答をお願いします」と回答の受諾期限が設定されることがあります。

内定受諾期限の設定期間は企業によって異なりますが、おおむね1週間程度です。
受諾期限が短い場合は2～3日、長い場合で2週間程度でしょう。

内定保留の理由は面接時の発言と一貫性を持たせる

内定を保留にしたい場合は、その理由に面接時の発言と一貫性を持たせることが重要です。
例えば、面接時に「御社が第一志望です」と伝えたのに内定を保留にすると、一貫性がないと思われてしまうでしょう。

内定保留の理由に一貫性を持たせるためには、矛盾が生じない理由を伝えることが大切です。
面接時から正直に自分の現状を伝えておけば、内定保留の理由と矛盾が生じることを防げるでしょう。

内定保留の相談が必要なケース

内定を保留にするために、企業側と相談が必要なケースも存在します。
具体的には2つのケースが考えられ、以下でそれぞれ詳しく解説します。

内定通知に承諾の期限が記載されていないケース

内定通知に回答期限が記載されていない場合があります。
そのような場合でも、内定の連絡が来てから1日以内に返事ができない場合は、内定保留のお願いをすべきでしょう。

内定通知に回答期限が記載されていない場合、1週間以内を目安に内定保留の交渉を行うことが基本となります。

回答期限に間に合わないケース

企業からはじめに提示された回答期限までに、内定承諾もしくは内定辞退の回答ができない場合は、内定保留期限の延長を企業に打診する必要があります。
その場合でも長期の内定保留はできない可能性があるため、現実的な範囲内で企業側に打診をしましょう。
受け入れられるためには正当な理由とともに打診をする必要があり、交渉次第では企業側に内定保留期間の延長を認めてもらえる可能性があります。

内定承諾後に辞退するのはマナー違反

企業側から出された回答期限に回答できないといった理由で内定を承諾して、あとで内定を辞退することはマナー的に良くありません。
内定を承諾した時点で企業は採用活動を終了して、採用者を受け入れる準備を始めます。

入社に向けた手続きや調整を始めるため、企業側は人件費などのコストをかけているのです。
内定承諾後に辞退することによって企業側にコスト分の損害がでるため、内定後の辞退は避けましょう。

電話やメールで使える転職先への内定保留の相談【テンプレート】

電話やメールで転職先に内定の保留を伝えたいときに使えるテンプレートをご紹介します。
メールや電話で内定保留の相談をする場合は、内定へのお礼、保留理由、いつまでに回答できるかに加え、入社意欲が伝わるように心がけましょう。

転職先へ内定保留を打診するときの伝え方【ケース別例文】

ここでは、転職先へ内定保留を打診するときの伝え方を状況別に解説します。
それぞれの項目にすぐに使用できるテンプレートを記載していますので、実際にメールを送る際の参考にしてください。

複数社と比較したい場合

複数社と比較をしたい場合は、正直にその旨を伝えたうえで、他社の選考結果が出る具体的な日付を記載すると良いでしょう。

家庭で相談したい場合

ご家族への相談が必要であったり、その場で内定の承諾ができないケースも考えられます。
その場合は状況を伝えたうえで、いつまでに返事ができるのか具体的な日程を提示しましょう。

転職先へ心配事がある場合

他に第一志望の企業があるわけではないが、内定をもらった企業に対して心配事がある場合もあるでしょう。
そうした際は、懸念点を具体的に伝え、それを解消する機会を設けられるよう依頼してみましょう。

退職の交渉が難航している場合

現職に在職をしている場合で、業務の引き継ぎなどの関係から退職の交渉が難航している場合は、その旨を正直に伝えましょう。

転職先へ内定保留後に承諾・辞退するときの伝え方【例文】

転職先に内定を保留にしたのちに、内定承諾もしくは内定辞退をするときの例文をご紹介します。
実際に転職先に連絡をする際の参考にしてください。

内定承諾する場合

内定を辞退する場合

転職活動で内定保留期間の延長を依頼するリスク

転職活動を行ううえで、内定の保留期間の延長を依頼するリスクとして、以下のようなことがあげられます。

• 入社意欲が低いとみなされる
• 内定先の企業からの印象が悪くなる
• 内定が取り消される可能性がある

第一志望の企業であれば内定通知をもらった際に、すぐに承諾をするだろうと考えている採用担当者もいます。
内定を保留にするということは入社意欲が低いとみなされ、企業からの印象が悪くなる可能性があるということを念頭においておきましょう。

また、他に有力な候補者がいる場合は、内定を保留にすることで内定が取り消されるリスクがあるということも覚えておくと良いでしょう。

転職での内定保留に関するQ＆A

転職での内定保留に関するよくある質問としては、以下の3つがあげられます。
それぞれに関して詳しく解説していますので、よく読んで内定保留に関する疑問点を解消しましょう。

内定保留をしないためにできることは？

内定を保留にしないためにできることとしては、第一志望から志望度の高い順番に面接することです。
志望度の低い企業の内定をもらった場合、人間の心理として志望度の高い企業の結果を待ちたくなります。
その結果として内定保留をしなくてはならなくなるため、志望度の高い企業から受験すると良いでしょう。

選考の回数や選考に要する時間なども企業によって異なるため、順番どおりに受験することは難しいですが、できるだけ志望度の高い順番に受験ができるように心がけましょう。

内定保留の相談メールに返信がないときは？

内定保留の相談メールに返信がない場合は、電話で企業に確認をしましょう。
内定保留に関するメールに企業側が気付いていない可能性があります。

のちのちのトラブルを避けるために、電話で直接確認をしたほうが内容が確実に伝わり、入社意欲も伝えやすくなります。

内定保留のぎりぎりまで回答しなくても良い？

内定を承諾するか辞退するかが決まった時点で、早めに企業に伝えましょう。
内定を保留にした時点で、企業側に対してマイナスなイメージを与えている可能性があります。

内定を承諾する場合は、内定に関して検討をする時間をくれたことに対するお礼と、入社してからの意欲を合わせて伝えましょう。
内定を辞退する場合は、内定を辞退する意思と時間を割いていただいたことに対するお詫びを誠意を持って伝えましょう。

内定保留については慎重に伝えて転職を成功させよう

内定を保留にすると企業から、「第一志望ではないのかな」「入社意欲が低いのかな」といったマイナスなイメージを持たれてしまいます。
他に有力な候補者がいる場合には内定が取り消される可能性もあるため、内定を保留にする場合はよく考えて慎重に行いましょう。

また、内定を保留にする場合は入社意欲を伝えたうえで、保留にしなくてはならない正当な理由をあわせて打診すると良いでしょう。