第二新卒が何歳までかは企業により異なる場合がありますが、一般的には卒業後3年以内の年齢を指すことが多いです。
本記事では、高卒・大卒・院卒の学歴別に第二新卒の上限年齢や、第二新卒として公務員をめざせるのかどうか、留年・浪人した場合、卒業後に空白期間がある場合の第二新卒の扱いなどを解説します。
企業が第二新卒の求職者に期待していることも記載しているため、これから転職活動を始める方は、ぜひ参考にしてください。
目次
第二新卒は何歳までを指すのか?
第二新卒の上限年齢は、一般的に卒業後3年以内です。
ここからは、学歴別の第二新卒の上限年齢を解説します。
- 高卒の第二新卒は19歳〜21歳
- 大卒の第二新卒は23歳〜25歳
- 院卒の第二新卒は25歳〜30歳
高卒の第二新卒は19歳〜21歳
高卒の場合は、19歳〜21歳までが第二新卒です。
高卒の第二新卒に企業が求めていることは、次のとおりです。
- 他社に染まっていないフレッシュさと柔軟性
- 長期就労によるスキル向上の見込み
- ビジネスマナーなどの基礎的なスキル
- 前職経験による即戦力
第二新卒者に対し、企業は「短期間で退職しているため忍耐力がないのでは」という懸念をもっています。
活躍できるポテンシャルや、就労に対する前向きな姿勢をアピールする必要があります。
前職を退職した理由は前向きな内容にして、「入社後どのように活躍したいのか」を伝えることで、マイナスの印象を払拭しましょう。
大卒の第二新卒は23歳〜25歳
大卒の場合は、23歳〜25歳までが第二新卒として扱われます。
大卒の第二新卒に企業が求めていることは高卒と同様で、柔軟性や長期就労による成長、基本的なビジネススキルなどです。
第二新卒で転職を成功させるポイントは、転職理由と自己アピールポイントを明確にすることです。
面接時に「なぜ転職に至ったのか」「前職で得た経験は何か」「今後どのように活躍していきたいか」を答えられるようにしましょう。
院卒の第二新卒は25歳〜30歳
一般的に大学院の卒業に必要な年数は、修士課程は2年、博士課程は5年です。
そのため、院卒の場合は25歳〜30歳までが第二新卒として扱われます。
企業が院卒に期待していることは、大学院で学んだ高い専門性です。
大学院で「何を学んできたのか」「その学びが仕事にどう活かせるのか」をアピールしましょう。
院卒は高い専門性がある分、「柔軟性がない」「自尊心が強い」などのマイナスの印象を持たれる場合があります。
社会経験の開始が遅くなった分「先輩や後輩関係なく、多くの意見を取り入れて成長したい」など柔軟性があることをアピールすると良いでしょう。
「第二新卒は何歳までか」は状況により異なることもある
ここからは、次の第二新卒に関する疑問を解説します。
- 企業によって年齢上限が変わる?
- 第二新卒で公務員をめざせるのは何歳まで?
- 留年・浪人の場合は何歳までが第二新卒といえる?
- 卒業後に空白の期間がある場合はどうなる?
企業によって年齢上限が変わる?
第二新卒は法的に定義が決まっているものではありません。
企業それぞれに新卒採用の年齢に上限を設けていることがあり、企業によっては20代全般を第二新卒ととらえている場合もあります。
一般的に20代後半にもなれば、中堅社員として活躍し、役職を任されている場合もあるでしょう。
つまり、20代後半で第二新卒での転職をめざすのであれば、キャリアアップのために転職活動をしている方と戦うことになります。
そのため、入念に企業研究をして、活躍する姿をイメージできる志望動機を作る必要があるでしょう。
第二新卒で公務員をめざせるのは何歳まで?
第二新卒でも、年齢制限に引っかからなければ公務員をめざせます。
自治体により公務員の年齢制限を事実上撤廃している場合もありますが、20代後半~30歳を上限にしていることが多いです。
公務員の種類によって年齢制限はバラバラですが、国家公務員などは厳しい制限を設けている傾向があります。
論文や面接などの自己アピールが重視される、経験者採用試験に応募すると良いでしょう。
留年・浪人の場合は何歳までが第二新卒といえる?
企業が第二新卒の年齢制限を3年以内としている場合、留年・浪人をしても卒業後3年以内の年齢であれば第二新卒となります。
とはいえ、企業が第二新卒に求めることは、ポテンシャルのある若手です。
1年ほどの留年・浪人であれば気にすることはないですが、年数を重ねるほどマイナスの印象を与えてしまいます。
「なぜ留年・浪人してしまったのか」「今後そのようなことを起こさないために学んだことは何か」を答えられるようにしましょう。
卒業後に空白の期間がある場合はどうなる?
一度就職して退職し空白の期間があっても、基本的に卒業後3年以内であれば第二新卒として転職可能です。
ただし空白の期間が3ヵ月以上に及ぶと、「仕事に対する意識が低い」などマイナスの印象を与えてしまいます。
「資格の勉強をしていた」「子育てに専念していた」など、企業が納得できる理由を用意しましょう。
第二新卒は卒業後3年以内が一般的だが企業により異なることも
第二新卒には明確な定義はなく、学歴問わず卒業後3年以内が一般的ですが、企業により上限年齢は異なる場合があります。
早期退職をしたため第二新卒は転職に不利なわけではなく、職歴がある分採用されやすい面もあります。
重要なのは退職に至った理由と、今後のキャリアビジョンを明確に答えることです。
前向きな志望動機を用意して、希望の転職先に入職しましょう。