パート・アルバイトでも職歴に書くべきなのか、悩むこともあるでしょう。
結論としては、職歴に記載したほうが良いケースはあります。
この記事では、パート・アルバイトを職歴に書くべきかどうかを詳しく解説しているので、参考にしてください。
目次
パート・アルバイトの職歴は履歴書に書くべき？
まずは、そもそもパート・アルバイトの職歴は履歴書に書くべきなのかについて、ケース別に解説します。
正社員に応募する場合は不要
一般的に、正社員求人に応募する場合は、パート・アルバイトの経験を書く必要はありません。
これまで正社員として働いてきた職歴のみを記載するだけで十分です。
しかし、パート・アルバイト経験でも応募企業で役立つ能力が身につき、アピールしたいと思うこともあるでしょう。
上記のようなケースでは、自己PR欄でスキルや経験をアピールするのもおすすめです。
例えば営業職などであれば「長年ファミリーレストランでアルバイトをしていたため、接客には自信があります」などと書いておくと、採用担当者へのアピールにつながる可能性もあります。
また、新卒の場合はパート・アルバイト経験がより大きなアピール材料になります。
パート・アルバイト経験しかない場合は書く
高校や大学を卒業してからパート・アルバイトでの勤務経験しかない場合には、職歴欄に記入します。
たとえパート・アルバイトの立場でも、長く1つの職場で働いた実績はアピール材料になるからです。
ただし、面接の際に「どうして正社員ではなく、パート・アルバイトなのか」という質問は高確率で聞かれると思っておきましょう。
面接官を納得させられるように、パート・アルバイトでの勤務を選択した理由を、あらかじめ用意しておくことが大切です。
また、派遣社員として働いていた場合は、入社した派遣会社とは別に、派遣先や業務内容を記載しておくこともおすすめです。
派遣会社に入社した内容の下に、派遣先として「〇〇会社に就業」と記載しましょう。
また、「工場のライン作業に従事」など簡単な業務内容も添えておくことで、面接官がスキルや経験をイメージしやすくなります。
パート・アルバイトに応募する場合は書く
パート・アルバイト求人に応募する際は、職歴欄に今までのパート・アルバイト経験を記載します。
記載がないと、採用担当者から「パート・アルバイトの経験もないの？」と誤解される可能性があるからです。
また、職歴欄に書くパート・アルバイト経験は、応募する職種に関係のあるものを積極的に記載しましょう。
即戦力としてアピールできれば、採用される可能性もグンと高まります。
フリーターなどで職歴が多い場合は、応募職種に近い経験をピックアップし、別途職務経歴書を作成すれば、自分の経験をより強くアピールできます。
社会保険に加入してパート・アルバイトしていた場合は書く
たとえパート・アルバイトであっても、社会保険に加入していた場合は職歴に記載すべきでしょう。
特に次の職場でも社会保険に加入する場合は、担当者が前の職場を調べることになるため記載が必要です。
社会保険に加入していた職歴が書かれていないと、経歴詐称ととらえられる危険性もあります。
万が一の事態に備えて、社会保険に加入していたパート・アルバイトは職歴として記載しましょう。
正社員後にパート・アルバイトをしていた場合は書く
正社員退職後、再就職までにパート・アルバイトをしていた期間がある場合には、職歴に書くべきです。
特に3ヵ月以上のブランクがあるケースでは、職歴欄に書かないと空白期間が生まれてしまいます。
採用担当者から「遊んでいたのか？」と誤解される可能性もあるので、パート・アルバイト経験を記載して空白期間が目立たないようにしましょう。
職歴アピールに役立つパート・アルバイト経験
基本的にパート・アルバイトでの勤務経験は、職歴に記載する必要はありません。
しかし、なかにはアピールに役立つ経験もあります。
ここでは、職歴としてアピール材料になるパート・アルバイト経験を解説します。
応募求人にマッチする職種でパート・アルバイトをしていた場合
これまでにパート・アルバイトの勤務経験しかない場合には、職歴欄に経験してきたパート・アルバイトを記載しましょう。
しかし、社会保険に加入していた勤務経験以外は、応募する求人と関連するものに厳選すべきです。
応募求人に合わない経験ばかりが書き連ねられている履歴書は読みにくく、本来アピールしたい内容がぼやけてしまう可能性もあります。
経験してきたパート・アルバイトを数多く書くよりも、応募求人に合う職歴で身についたスキルや経験を具体的に書いたほうがよりアピールにつながるでしょう。
長期間1日8時間以上のパート・アルバイトをしていた場合
勤務歴が長いパート・アルバイトは、職歴欄に記載しましょう。
特に1日8時間以上の勤務を3ヵ月以上にわたり行っていた場合は、アピール材料になりえます。
企業は一般的に長期的に働ける人材を探しています。
3ヵ月以上フルタイムでの勤務経験があれば、実務経験があるとみなされ、長期的に働ける人材と評価してもらえる可能性が高いです。
また、8時間以上の勤務経験が長ければ、生活サイクルが大きく乱れている可能性も低く、すぐに正社員の生活に順応できるととらえてもらえるでしょう。
パート・アルバイトの職歴でも、場合により十分アピールできる
今回はパート・アルバイトの職歴について解説しました。
たとえパート・アルバイトの立場での勤務であっても、長期間働いた実績や応募企業に役立つスキルが身についた場合には、職歴として十分アピール材料になります。
「しょせんパート・アルバイトだから」と諦めたりせず、自信を持って職歴欄に記載しましょう。
パート・アルバイトの職歴の具体的な書き方は、別の記事で解説しています。
ぜひ参考にして、自分の経験をアピールできるようにしてください。
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