「自分の年収は他の人に比べて低いのだろうか」
「日本の会社員の平均年収ってどのくらいなんだろう」
そんな疑問にお答えするために日本の会社員の平均年収について紹介します。
年収は働く理由の上位に位置し、自分の年収が他の人より低いとわかれば年収アップのための活動に繋げられます。
日本人の会社員の平均年収を年齢や性別、企業規模、業種別に紹介していますので、自分の年収と平均年収を同じ条件で比較が可能です。
目次
日本の会社員の平均年収は?
国税庁が公表している「令和4年分民間給与実態統計調査結果」によると、会社員の平均年収は458万円です。前年と比較して約12万円増加しています。
なお、年収の比較は、平均だけでなく中央値を見ることも重要です。
会社員の平均年収|年齢・性別一覧
年齢・性別ごとの平均年収を見ていきましょう。
以下は、令和5年賃金構造基本統計調査を参考に会社員の平均年収を、年齢・性別ごとに分類し、表にまとめたものです。
年齢 | 男 | 女 |
19歳以下 | 268万円 | 255万円 |
20~24歳 | 352万円 | 318万円 |
25~29歳 | 439万円 | 381万円 |
30~34歳 | 504万円 | 398万円 |
35~39歳 | 564万円 | 413万円 |
40~44歳 | 613万円 | 424万円 |
45~49歳 | 651万円 | 437万円 |
50~54歳 | 685万円 | 441万円 |
55~59歳 | 698万円 | 433万円 |
60~64歳 | 512万円 | 357万円 |
65~69歳 | 412万円 | 301万円 |
70歳以上 | 368万円 | 296万円 |
日本の給与体系は、依然として年功序列の傾向が強く、年齢が高くなるにつれて平均年収も上がります。
60歳を過ぎると年収が落ちますが、これは定年を迎え、契約内容が変更されるためです。
また、男性はすべての年齢で、女性よりも平均年収が高くなっています。
このことから、日本の会社員の年収には、大きな男女差が存在しているのがわかります。
会社員の平均年収|業種別一覧
令和5年における、業種ごとの平均年収は以下のとおりです。
業種 | 平均年収(万円) |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 699 |
金融業,保険業 | 659 |
学術研究,専門・技術サービス業,教育,学習支援業 | 649 |
鉱業・採石業・砂利採取業 | 615 |
情報通信業 | 605 |
建設業 | 567 |
不動産業,物品賃貸業 | 564 |
製造業 | 514 |
卸売業・小売業 | 495 |
複合サービス事業 | 484 |
運輸業,郵便業 | 480 |
医療,福祉 | 455 |
サービス業 | 435 |
宿泊業,飲食サービス業 | 375 |
業種ごとの平均年収を頭に入れておくことで、自分の年収が高いのか、低いのかを判断する際の参考になります。
会社員の平均年収|会社規模別一覧
次に、令和5年の会社規模別の平均年収と、年収における賞与の割合を見ていきましょう。
会社規模 | 平均年収(万円) | 平均賞与割合(%) |
10〜99人 | 437 | 14% |
100〜999人 | 496 | 18% |
1000人以上 | 578 | 21% |
会社規模全体で見ると、会社の規模に比例して平均年収が増加しています。
年収に占める賞与の割合も大企業ほど大きく、1,000人以上の企業では、平均年収の5分の1以上を賞与が占めています。
大企業であるほど高収入を目指せるでしょう。
さらに以下の記事では、都道府県ごとの平均年収を解説しています。
ぜひ参照してください。
勤務先・就職先の年収を、平均値と比較してみよう
会社員の平均年収について、年齢・性別、業種、会社規模などの切り口から解説しました。
今回ご紹介した内容はあくまで平均ですが、自身の勤務先や、就職予定の会社の年収と比較することで、「賞与の額に不満を抱いていたが、同規模の企業の平均よりは多く貰えているようだ」「従来の給与に不満はなかったが、業種の平均には届いていないようだ」など、新たな発見があるかもしれません。
今後のキャリアを考えるうえでの参考にしてください。