面接時の交通費支給サポートガイド｜支給されやすい事例や注意点も紹介

就職活動や転職活動で面接を受ける際に、交通費を負担に感じる方は少なくないでしょう。
特に就職活動が長期化したり、遠方に在住していたりする場合、交通費の出費が増えて生活を圧迫してしまうこともあります。
本記事では、面接における交通費の実態や、支給されやすい事例、注意点、請求時のマナーなどを解説します。

面接における交通費支給の実態

面接時の交通費支給の実態と併せて、交通費が支給されるケースを紹介します。
正しい知識を得ておくことで、あとで焦る事態を防ぐことができるでしょう。

交通費は基本的に自己負担

面接の交通費は基本的には自己負担です。
交通費支給に関する法律やガイドラインは定められておらず、各企業により対応は異なります。
現状では求職者の交通費を支給してくれる企業も一部存在しますが、数は少ない傾向です。

面接で交通費が支払われるケースも

求職者の交通費は基本的に自己負担ですが、以下のようなケースでは交通費が支払われることもあります。

• 優秀な人材を確保したい場合
• 応募者の数を増やしたい場合
• 企業のイメージアップにつながると考えられる場合

面接の交通費負担がネックとなり、優秀な人材が応募を躊躇したり、応募者が十分な数に満たないといった事態は、企業にとっても望ましくありません。
このような事態を防ぐために、企業側が交通費を負担し、応募のハードルを下げる場合があります。
また、面接時の交通費を支給し、自社の印象を良くすることで、応募者を増やしたり、内定辞退者を減らしたりといった効果を期待している場合もあります。

面接で交通費が支給されやすい事例

面接で交通費が支給されやすい事例は、以下のとおりです。

• 遠方から面接を受けに行く場合
• 最終面接を受ける場合

支給されやすいケースを詳しく解説します。

遠方から面接を受けに行く場合

応募者が遠方に住んでおり、面接会場まで多額の交通費がかかる場合、交通費が支払われるケースがあります。
遠方に住む求職者にとって、交通費の負担は大きいものです。
特に飛行機や新幹線を利用するとなると、そう簡単に行けるものではありません。
そのため、企業のなかには負担を軽減しようと考えるところもあります。

最終面接を受ける場合

1次面接や2次面接での交通費の支給事例は少ないですが、最終面接では支給される場合があります。
近年Webで面接を行う企業が増えており、1次面接や2次面接はオンラインで行い、最終選考だけは対面で行うというケースも多くなってきました。
すべての応募者に対して交通費を負担するのは難しくとも、最終面接では対象者が絞られているため、交通費を負担しても企業にとってはそれほど負担にならないでしょう。

面接での交通費の支給パターン

交通費の支給パターンは、以下の3つです。

• 全額支給
• 一部支給
• 一律支給

それぞれ見ていきましょう。

全額支給

面接会場までの交通費が上限なく支給されるのが、全額支給です。
ただし最短ルートでの移動、新幹線や飛行機は最安の座席など、条件が定められていることがほとんどです。

一部支給

一部支給は、上限が設けられており、その範囲内で費用が支給されます。
例えば、面接会場の近くに住んでいる場合は1,000円まで、他の地域に住んでいる場合は3,000円までといったケースです。

支給上限が3,000円の場合、実際に負担した費用が1,500円なら全額支給されます。
一方、3,500円支払った場合、500円は自己負担です。

一律支給

住所や費用に関係なく全員に同額が支給される方法を、一律支給といいます。
例を挙げると、全員に一律で1,000円支給される場合、1,500円の交通費がかかった場合は500円が自己負担です。
逆に、700円だったときは、300円分多く支給されることになります。

面接での交通費支給有無の確認方法

交通費支給の有無を直接採用担当者に確認することは、失礼にあたる可能性があるため、避けたほうが良いでしょう。
まずは採用ページや求人票に、交通費に関して記載されているか見直してみてください。

また、採用面接当日の持ち物について再確認しましょう。
交通費請求の際には、通常、印鑑と領収書が必要となります。
面接当日にこれらの持ち物が求められる場合、交通費が支給される可能性があります。

面接の交通費を受け取る際の注意点

交通費を受給する際の注意点は、次のとおりです。

• 水増しして請求しない
• 公共の交通機関を利用する
• 最寄り駅を確認しておく
• 受け取り手続きをする

上記の注意点に留意して、マナーを守って交通費の請求を行いましょう。

水増しして請求しない

交通費を申告する際には、実際の負担額より多く請求したり、意図的に費用のかかるルートを選んだりしてはいけません。
嘘をつくことは信頼を失うだけではなく、最悪の場合には法的な問題に発展する可能性もあります。

公共の交通機関を利用する

交通費支給の際、多くの企業が公共交通機関の利用を原則としています。
主に以下のようなものが、公共交通機関に当てはまります。

• 鉄道（地下鉄・路面電車・モノレール）
• 新幹線
• 路線バス
• フェリー
• 航空機

自家用車やタクシー、レンタカーは公共交通機関に該当しないので注意が必要です。

最寄り駅を確認しておく

交通費支給の要件には、最寄り駅が指定されるケースもあります。
自宅の最寄り駅から面接会場の最寄り駅までが一般的です。
最寄りではない駅での乗車や降車は、支給対象外となる可能性があるので、事前にしっかりとチェックしておきましょう。

受け取り手続きをする

前述のとおり、交通費を請求するときには印鑑と領収書が必要です。
印鑑は認印を持参してください。
面接の案内やメールに必要なものが記載されていることが多いので、事前に確認しておきましょう。

以下は、主な交通機関の領収書の入手方法です。

鉄道・新幹線	自動発券機：領収書発行ボタンを押して発行
路線バス	運転手に依頼して発行（後日郵送や、発行不可の場合もある）
タクシー	運転手に依頼して発行

ICカードの場合、自動券売機や窓口で利用履歴の発行が可能です。
路線バスは、運行会社により発行方法や対応可否が異なるため、詳細は問い合わせる必要があります。

必要な物を揃えて、面接会場で交通費清算の手続きを行いましょう。
支給方法としては、当日会場での現金手渡しや、銀行口座振込などがあります。

面接時の交通費支給が気がかりなときは事前に確認しておこう

面接における交通費は、ほとんどの場合が自己負担です。
ただし、一部の企業では最終面接者や遠方からの応募者に対して、交通費を支給している場合もあります。
支給には条件があるので、正確な情報をもとに適切な方法で請求しましょう。

交通費支給の有無を確認する際は、求人票や採用ページを再度確認してください。
もし支給されるとわかった場合には、領収書と印鑑を持参しましょう。