転職活動をする際にやり方がわからず悩む方は多いでしょう。
「いつ頃始めれば良いか」「何を準備すべきなのか」など、悩みは尽きません。
転職活動は、タイミングや手順などを押さえたうえでの準備が大切です。
そこで本記事では、より良い転職につながる方法を解説します。
仕事を辞めてから、あるいは仕事をしながらのいずれで転職活動すべきなのかなど、タイミングも具体的に紹介します。
これから転職活動を始める方や、すでに始めて悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。
目次
転職のやり方|タイミング別メリットデメリット
転職活動の進め方は人それぞれです。
仕事を継続しながら転職活動をしている方も、仕事を辞めて転職活動をしている方もいるでしょう。
では、一体どちらが良いのでしょうか。
それぞれのタイミングのメリットやデメリットをご紹介します。
仕事をしながら転職活動するメリットとデメリット
仕事をしながら転職活動をするメリットは以下の2つです。
- 経済的に安定
- キャリアにブランクができない
一方、デメリットは以下の2つです。
- 日程調整に苦労する
- 新しいスキルや資格を得る時間がない
メリット、デメリットそれぞれ2つずつ具体的にご紹介します。
メリット1. 経済的に安定
仕事を続けながら転職活動する1つ目のメリットは、経済的に安定していることです。
仕事を辞めてから転職活動を始めるのに比べて、収入面に不安を抱える必要がありません。
収入が途切れる心配がないため、安心して希望条件に合った転職先を探せます。
気持ちに余裕を持つことができるのは、転職活動を進めるなかで大切なポイントです。
焦ったり、妥協したりする必要がないため、納得のいく企業を選択できる可能性が高いでしょう。
メリット2. キャリアにブランクがない
2つ目のメリットは、キャリアにブランクがないことです。
企業によっては、ブランクがある希望者に対して「採用してもすぐに辞めてしまうのではないか……」と疑念を抱くこともあるでしょう。
会社を辞めた後に、転職先がなかなか決まらずブランクが長引いてしまうと、働く意欲やスキル、人間性なども疑われる可能性があります。
ブランクがなければ仕事の感覚を忘れないだけではなく、企業からは即戦力として期待されるなど、評価も高まります。
転職活動に有利に働くこともあり、選考をスムーズに進められるでしょう。
デメリット1. 日程調整に苦労する
1つ目のデメリットは、日程調整に苦労する可能性があることです。
多くの企業では面接や説明会は平日に行われます。
仕事を継続しながら転職活動をすると、有給の申請などをしなければならず、億劫に感じてしまうこともあるでしょう。
面接の日と重要な会議の日が重なることもあり、転職活動に十分な時間を確保できません。また、自分の休日を使う必要があります。
時間に制限があるため、応募できる企業の数が限られる可能性があり、スケジュールを適切に管理しなければなりません。
デメリット2. 新しいスキルや資格を得る時間がない
2つ目のデメリットは、新しいスキルや資格を得る時間がないことです。
企業によってはスキルや資格を選考基準の1つとしているところもあります。
そのため、持っていなければスキルや資格の取得に取り組まなければなりません。
しかし、仕事と同時進行で応募書類の作成や面接の対策、企業の研究なども行わなければならず、資格取得にかける時間の確保が難しくなります。
辞めてから転職活動するメリットとデメリット
辞めてから転職活動するメリットは以下の2つです。
- 転職活動を最優先にできる
- 条件によっては失業手当がもらえる
デメリットは以下の2つです。
- 経済的に不安定になる
- 不採用が続くとストレスが溜まる
それぞれ具体的にご紹介します。
メリット1. 転職活動を最優先にできる
仕事を辞めてから転職活動する1つ目のメリットは、転職活動を最優先にできることです。
退職しているため時間があり、すべて転職活動にあてることができます。
転職準備のための時間を十分に確保でき、面接の日程調整もスムーズにできるなど、柔軟に対応することが可能です。
転職活動を最優先にできるため、遠方での選考も受けやすく、転職先の選択肢を複数持つこともできます。
メリット2. 条件によっては失業手当がもらえる
2つ目のメリットは、条件によっては失業手当がもらえることです。
失業手当とは、公的保険制度の一種です。
ハローワークが定める「就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就業できる能力があるにも関わらず就業につくことができない」などの失業の状態に該当する方が対象となっています。
具体的には、離職の日以前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算して12ヵ月以上あり、求職中の人です。
条件に該当しない方や、退職してすぐに転職する方は受け取れません。
条件を満たせば失業手当がもらえる可能性があり、生活を安定させることができます。
デメリット1. 経済的に不安定になる
仕事を辞めてから転職活動するデメリットは、経済的に不安定になることです。
退職すると収入が途絶えます。
転職活動が長引けば、生活はより不安定となるでしょう。
保険料や年金などの負担は続くため、生活が立ち行かなくなる可能性もあります。
退職してから転職活動をする際には、長引くことも想定し、十分な生活資金を確保したうえで取り組むようにしましょう。
デメリット2. 自己管理ができないと生活が不規則になる
2つ目のデメリットは、自己管理ができないと生活が不規則になることです。
転職活動は書類選考や応募書類の作成など、慣れないことの連続です。
通常とは違う生活となるため、ストレスを抱えやすいものです。
転職活動がうまくいかなければ、よりストレスを溜めてしまうでしょう。
仕事を継続しながら転職活動をしている方にとっては、本来休んでいるときに転職活動をしなければなりません。
転職活動中は生活が不規則になりやすいため、きちんと自己管理をし、生活が不規則にならないように注意しましょう。
転職のやり方がわからない人へおすすめの手順
「いざ転職活動を始めよう」と考えても、何から始めれば良いのかわからない方も多いでしょう。
転職のやり方には以下の手順があります。
- 自己分析
- 事前準備
- 書類作成・応募
- 面接・内定
- 退職の準備
5つの手順をそれぞれ詳しく解説します。
自己分析
まずは、自己分析が大切です。
「なぜ転職するのか」「自分は仕事をするうえで何を大切にしているのか」などを考えなおさなければなりません。
闇雲に始めても、うまくいかないケースが多いです。
また、企業選びの方針が明確となるだけではなく、応募書類や面接で聞かれる転職理由や志望動機、自己PRなどに活用できます。
自己のスキルや得意な業種などを把握しておくことも大切です。
「自分に興味を持ってもらうことが採用につながる」ことを認識しておきましょう。
自己分析をする際の詳しい方法は、次の記事をご参照ください。
事前準備
次に事前準備をしましょう。
働きたい企業や業種の特徴や将来性などを、具体的に比較検討します。
どのような企業であるのか、詳しく情報収集しなければなりません。
転職サービスの登録も一つの手です。
長期戦とならないように転職計画を立て、おおよその目安の設定も大切です。
内定をもらう時期、退職・入社の時期を明確にしておきましょう。
転職にかける期間は、長くても半年が一般的と言われています。
自分自身の性格や生活状況などを考慮し、スケジュールを決めましょう。
書類作成・応募
自己分析や事前準備が終わったら、書類作成・応募に進みます。
職務経歴書は、書き方によっては選考に影響が出る可能性があります。
インターネットや書籍、実際に転職に成功した方の話なども参考に、書き方のポイントをおさえて書類を作成し、要綱にしたがって応募します。
採用担当者は多くの職務経歴書を見ています。
同じような内容では伝わらないため、魅力が伝わる書類になるようにしなければなりません。
そのため、差別化を意識して作成するようにしましょう。
面接・内定
書類選考が終わったら、次は面接です。
同時期に複数社に応募している場合は、応募後に徐々に面接の予定が入ってくるため、スケジュール管理が大切です。
企業によっては適性検査を行うところもあるでしょう。
面接を受ける際には、身だしなみや立ち居振る舞いなどの基本的な社会人としてのマナーを把握しておきましょう。
「志望動機」「自己PR」など想定される質問は、あらかじめ回答を準備しておくことが大切です。
退職の準備
企業から内定が通知され、入社の意向を示したあとは、退職の準備をしなければなりません。
退職手続きには退職交渉と引継ぎがあります。
退職交渉とは、離職の条件や退職金などの交渉を指します。
引継ぎでは、現在担当している業務が離職後もスムーズに遂行されるよう、後任者に必要な情報やノウハウを伝えます。
また、複数の書類の提出もあります。
不足がないように事前に確認しましょう。
会社によっては「退職する場合は6ヵ月前に申請」などの独自のルールがある可能性もあるため、転職活動を始める前に確認しておくことが大切です。
トラブルにならないように円満に退職しましょう。
実際はどのようなやり方・きっかけで転職が決まった?
これまでに転職活動を行った方は、実際にはどのようなやり方で転職が決まったのでしょうか。
厚生労働省による令和2年の調査結果は以下の表のとおりです。
転職先 | 割合(%) |
ハローワーク等の公的機関 | 34.3 |
民間の職業紹介機関 | 14.8 |
求人情報専門誌・新聞、チラシなど | 39.4 |
企業のホームページ | 15.1 |
企業訪問 | 2.5 |
出向・前の企業のあっせん | 7.0 |
縁故(知人、友人等) | 26.8 |
その他 | 8.5 |
不明 | 0.6 |
参考元:19 3 転職について (1)転職活動の方法 転職者が現在の勤め先に就職するためにどのような方法で転職活動を行ったか
最も多かったのは、公共職業安定所(ハローワーク)です。
それぞれの特徴をご紹介します。
第1位 民間の職業紹介機関
転職活動を行った方が最も多く利用したのが、民間の職業紹介機関です。
いわゆる転職サイトやエージェント、人材紹介会社などのことです。
39.4%の方が利用していました。
民間の職業紹介機関は無料または有料で利用できます。
以下の特徴があります。
- 求人数が豊富
- インターネットからも活用できる
- エージェントからの指導を受けられる
利用するサイトや会社によって特徴は異なります。
それぞれの特色や強みをよく理解して、自分に合ったサービスを有効に活用しましょう。
第2位 公共職業安定所(ハローワーク)
ハローワーク等の公的機関を利用した方は、34.3%いました。
ハローワークとは、厚生労働省が全国各地に設置している公共職業安定所のことです。
以下の特徴があります。
- 無料で相談できる
- 求人数が多い
ほかにも地元の企業が多い、自己分析や職業訓練の斡旋もあるなどのメリットがあるため、うまく活用しましょう。
第3位 縁故
縁故で転職する方もいます。
血縁関係や、それまで勤務していた会社や取引先の人脈、交友関係などを利用した転職のことです。
26.8%の方が縁故での転職です。
以下の特徴があります。
- 選考過程がカットされる
- 採用後にミスマッチが起こりにくい
縁故での転職は、それまでの経験や人脈形成により活用できます。
急にはできないため、現状特に利用できる縁がないという人は、他の方法を検討しましょう。
【年代別】転職のやり方のポイント
転職活動を始めている方の背景はさまざまであり、年代も異なるでしょう。
年代によって転職時のポイントがそれぞれ違います。
ここでは以下を紹介します。
- 【20代】転職のやり方のポイント
- 【30代】転職のやり方のポイント
- 【40代】転職のやり方のポイント
【20代】転職のやり方のポイント
まずは20代転職のやり方のポイントを解説します。
以下のポイントに気をつけましょう。
- 転職の目的を明確に
- 長く働き続けられることをアピール
それぞれを具体的にご紹介します。
転職目的を明確に
転職の目的を明確にしなければなりません。
職種や業種にもよりますが、一般的に転職は若いほうが有利と言われています。
しかし、20代の転職が簡単であるとも言い切れません。
20代の転職者に多いのが、未経験の業種や職種を希望するケースです。
本当に自分に合っているのか、働き続けられるのかを考え、転職する目的を明確にしておかなければ、うまくアピールできません。
長く働き続けられることをアピール
長く働き続けられることをアピールしましょう。
20代は、転職で有利に働く年齢です。
若いほうが、ポテンシャルやスタンスが重視されるためです。
しかし、20代での転職となると「前の企業をすぐに辞めた」と悪い印象を持つ企業も少なくはありません。
「採用してもすぐに辞めるのでは……」と考える企業もあるでしょう。
そのため、長く働き続けられる点をアピールすることが大切です。
【30代】転職のやり方のポイント
30代の転職のやり方は、以下がポイントです。
- 休職と退職のタイミングの調整
- 転職に向けての実績作り
それぞれを具体的にご紹介します。
退職のタイミングの調整
30代の転職では、退職のタイミングの調整が大切です。
30代の会社員は、企業の中核的な役割を担っている場合が多いです。
重要な役割があり、多くの担当業務をこなしています。
そのため、急に退職の意向を伝えてもスムーズに進まないでしょう。
慰留されて辞められない場合や、次の職場が決まっても担当業務が終了しない場合もありえます。
そのため、前もって退職の意向を伝えたり、引継ぎをスムーズに進められるように周到な計画を練ったりすることが大切です。
転職に向けての実績作り
転職に向けての実績作りも大切です。
30代の転職では、即戦力としての役割や企業への貢献度が求められます。
この点が20代の転職とは違います。
実務経験や専門的な知識に加え、リーダーシップなどが問われることもあります。
可能な限り実績を作り、アピールしましょう。
専門分野のスキルを伸ばせば、転職を有利に進められます。
【40代】転職のやり方のポイント
40代の転職のやり方は、以下のポイントのとおりです。
- 志望先に応じたキャリアの見直し
- 若い人とも働ける協調性をアピール
それぞれを具体的にご紹介します。
志望先に応じたキャリアの見直し
40代の転職では、志望先に応じたキャリアの見直しが大切です。
マネジメント経験やテクニカルスキルが求められます。
高い専門性や部下を育成する能力に加え、プロジェクトを成功させるなどの経験が必要です。
経験が豊富だからこそ自身の経験やスキル、強みなどの整理が不十分で、書類選考を通過しないケースがあります。
自覚している経験や強みが、企業側の評価と一致しないためです。
自己PRと企業の求める人材像に、ずれがあれば採用されません。
企業とのマッチングが必要であり、企業が求めるキャリアの見直しを行いましょう。
若い人とも働ける協調性をアピール
若い人とも働ける協調性のアピールが大切です。
20~30代の若い人とも働かなければいけません。
それまでの経験によっては、業務への柔軟な対応力が損われることもあるでしょう。
現場のスタッフとうまく関係性が築けなかったり、業務内容をすり合わせられなかったりすると、業務の効率が低下する可能性があります。
企業の方針と合わなければ、士気を下げる要因にもなりかねません。
協調性があることをアピールしましょう。
転職のやり方のポイントを押さえて、より良い転職につなげよう
今回の記事では転職のやり方のポイントを解説しました。
転職活動は、仕事を辞めてからにするか、もしくは仕事をしながらにするかで、タイミングや手順に注意しなければなりません。
また、年代別の注意点も重要です。
より良い転職につながるように、それぞれのポイントを押さえ、後悔のない転職をめざしましょう。